コロナ禍のいまだからこそ使える、最新のバックオフィス向けの業務マニュアルや、実践例をまとめたお役立ち資料を、無料で展開しています。“DX”や“働き方改革”に挑戦したいバックオフィス担当者様はぜひご覧ください。
お役立ち資料
「ソムリエツール」を活用した新型コロナウィルス感染症対応ガイドライン
新型コロナウイルスへの対応に不安を抱く企業担当者も少なくないでしょう。当資料では、厚生労働省をはじめ各医療団体のガイドラインを参考に、「新型コロナウイルス感染症対応ガイドライン」をまとめました。従業員が感染した場合の報告ルートや、陽性判断から出社判断までの流れなど、企業としての新型コロナウイルスへの対応方針を大まかに理解することができます。
労務担当者必読!コロナ禍におけるテレワーク運用の課題と解決策
新型コロナウイルスの感染防止対策として、急速に普及したテレワーク。大手企業をはじめ多くの中小企業でも、場所や時間にとらわれない働き方が浸透しつつあります。しかし一方で、導入・運用に当たっては、コロナ禍という背景も相まって、労務管理に関する数多の課題も表面化してきています。
本資料では、テレワークの導入・継続に当たり、多くの企業が直面する課題とその対策についてまとめました。使用者、労働者双方に、より多くのメリットをもたらすテレワーク制度の構築に向け、活かしていただければ幸いです。
【保存版】戦略総務のための福利厚生の全て
従来はサポート的な役割を多く担っていた総務部ですが、社員の能力を引き出し、会社の成長のために大きく貢献する、一歩進んだ「戦略総務」としての役割が注目されつつあります。
そして、戦略総務として企業に貢献できる最大の武器は、「福利厚生」の拡充です。福利厚生を拡充することで、社員のワーク・ライフバランスの改善や、従業員満足度の向上を促し、ひいては、生産性の向上や採用力の強化など、多くの効果を得ることができます。本資料では、そんな福利厚生の全体像について、ユニークな事例も交えながら解説します。
[総務カレンダー]総務部の年間業務一覧
月次業務のほか、突発的なトラブルへの対応や、季節ごとのイベントまでを担う総務部門。常に忙しく、ついつい目の前の業務に追われてしまいがちですが、そのような悩みを解決するために「総務の業務カレンダー」を作成しました。総務の年間スケジュールが1目でわかるようにまとめておりますので、デスク周りに貼っておくことで、忘れがちな業務をチェックでき、かつ先を見据えた行動ができるようになるはずです。このカレンダーを活用して、経営を支える戦略総務としての業務を充実させましょう。
ストレスチェック制度導入ガイド
「ストレスチェック制度」は労働安全衛生法改正によって策定され、業員が50人以上いる事業所では、年に1回全従業員に対して実施することが義務化されています。
本資料では、ストレスチェックの基本フローや、実施にあたって気を付けることなど、ストレスチェック導入に必要な知識を解説しているほか、実施にあたってのチェックリストも付録しております。
メンバーの育成につながる「1on1ミーティング」入門書
1on1とは、人材育成を目的とした施策の一つ。月1回や週1回などの短いスパンでマネージャーとメンバーが1対1で行う面談のことです。日本でも実施する企業も増えていますが、効果的に取り入れている企業は意外と少ないと思われます。そこで本資料では目的や実施にあたってのポイント、よくある失敗例などを、真に効果的な1on1を行うために必要な情報をまとめました。
実例付 100人の壁を超えるためのガイドブック
社員数が100人前後を向えるタイミングで組織が崩壊するといういわゆる「100人の壁」。この組織課題は、「管理職の力不足」「現場と経営陣のコミュニケーション不足」「創業時からのコアメンバーの脱退」が主な要因となるケースが多いようです。本資料では、100人の壁を乗り越えるために取り組んだ方が良い施策を、HRBrainの実例を交えながら解説いたします。
MoneyForwardクラウド導入事例集(ダイジェスト版)
会計から人事労務まで、企業のバックオフィス業務を効率化するクラウドソリューション「Money Forwardクラウド」。本資料では導入企業のインタビューをまとめました。導入のきっかけや、実際に業務がどの程度改善できたのかなど、現場の声を通してMoneyFowardクラウドの魅力に迫ります。
勤怠管理システム「AKASHI」を活用した”働き方改革”事例集
多様で自由な働き方を推進するためにAKASHIを導入した株式会社ユーグレナや、「工数管理」で週11 時間の作業時間削減に成功した株式会社アサヒメッキなど、5社の“働き方改革”事例を紹介する資料です。AKASHIを導入するに至った経緯や、実際に利用することで、働き方がどのように変わったかを語っています。従業員数名程度の企業から、1000名規模の技術総合プロダクションである株式会社日テレ・テクニカル・リソーシズまで、企業規模を問わず導入可能です。